インターネット回線で損な契約をしないための比較ポイントを紹介

インターネット回線の契約形態には、さまざまなものがあります。

現在では業者のホームページから申し込むケースが増えてきましたが、必ずしもそれが一番有利となるわけではありません。

飛び込みで来た営業さんの言うことを真に受けてその場で契約すると大損することもあるので、まずは契約の形態とそれぞれの長所・短所を見極めることが必要です。

この記事のもくじ

インターネット回線契約の種類
損な契約をしないポイント

インターネット回線契約の種類

インターネット契約の主体となるのは、回線を提供している業者か、インターネットへの論理的な接続をサービスしているプロバイダのどちらかになります。

最近では契約窓口をプロバイダに一本化する回線業者が増えてきていますが、回線業者が代理店を使って勧誘したり、家電業者を代理店代わりに使ってユーザーと契約するケースもまだまだ残っています。

回線業者からの契約

一般ユーザーのインターネット接続の最も古い形態は、一般電話回線にモデムと呼ばれる機器を接続して行うものでした。

この場合、通信回線を提供している電話会社（その大部分はNTT）に支払う通話料の他に、インターネットへの論理的接続を提供するプロバイダに、別途利用料を払う必要がありました。

やがて一般電話回線以外もインターネット接続に使用されるようになり、ユーザーはその回線業者と、プロバイダにそれぞれ別途利用料を支払うように変わります。

有線接続が主流の時代は、ずっとこんな感じでした。

ところが携帯電話が登場すると、話は変わってきます。

携帯電話会社は、当初通話の片手間にインターネット接続をサポートするようになり、料金をまとめて携帯電話利用料としてユーザーから徴収するようになります。

これが普及し、一般ユーザーの間に、「インターネット接続料金はまとめて一社から引き落とされるもの。

「プロバイダ？なにそれ？」という「常識」が広まるようになります。

携帯電話に慣れたユーザーの目から見れば、回線とプロバイダ料金を別々の業者に支払う有線回線のやり方は、非常に奇怪かつ不合理なものに見えたのです。

この結果、有線サービスの代表である光回線を提供するNTT東西は、プロバイダと提携して、契約窓口を一本化するようになりました。

現在でも、「フレッツ光」という名称で「回線のみ」のサービスは残っていますが、メインはプロバイダに受付窓口を一本化した「光コラボレーション」サービスに移行しています。

今でも、「フレッツ光」サービスは行われているため、NTT東西、つまり回線提供業者から光回線の申込みをすることは可能です。

ただ、今後回線業者と一般ユーザーとの契約は縮小・解消される傾向にあり、近い将来、プロバイダを窓口とした契約に一本化されると思われます。

最終的に残るのは、ワイモバイルのように回線業者が同時にその回線でのプロバイダ業を独占しているケースに限定されるでしょう。

縮小が見込まれているだけに、この形態の契約では、他と比べ有利になる点はあまりありません。

プロバイダからの契約

プロバイダからの契約は、今後主流になると思われるスタイルです。

NTTの光回線・WiMAXなどは、一つの回線提供業者と、複数のプロバイダがセットになってサービスを提供しています。

ワイモバイルのポケットWi-Fi、各種電力会社系接続サービス、ケーブルテレビ接続などは、回線業者そのものがプロバイダ業を兼ねており、複数のプロバイダの中から好きなものを選ぶ、という方法が取れません。

しかしこれも、どちらかといえばプロバイダと契約するスタイルと言えなくもないでしょう。

この方式のメリットは、トラブルが発生した場合のサポート窓口が一つになるため、ユーザーが複数の会社間で「たらい回し」になる可能性が低くなる、という点にあります。

また、一種類の回線に対して複数の業者がプロバイダサービスを提供している場合、業者間に競争が発生するので、ユーザーは料金的に最も有利な業者を選ぶことができる、という点も挙げられます。

Webサイト代理店からの契約

Webサイトの代理店からの契約、と言うとなにやらわかりづらい印象がありますが、要するに口コミサイト等からのリンクを辿って申し込むというやり方です。

こちらの場合、いわゆる「口コミ情報」を見てから業者ごとのサービスを選べますし、特定の情報サイトを経由した場合限定の割引サービスなども受けられます。

問題は、稀にではありますが、口コミ情報が本当の口コミでないこともあり得る、ということです。

これはつまり、サイト側がライターを雇ってそのサービスについて好意的な「口コミ情報」を書かせ、特定の業者との契約を後押ししている、ということになります。

この手のサイトから契約をする場合、そのサイトに書いてある記事を鵜呑みにするのではなく、他サイトにある同じ業者の評価記事をできるだけ集め、総合的に判断してからにするべきでしょう。

もちろん、他サイトも比較した上で「これがベストだ」と思った業者に、代理店サイト経由で申し込むのは何の問題もありません。

家電量販店店頭からの契約

家電量販店店頭からの契約は、「契約者の顔が見える」ものであるため、いざという時のサポートにある程度の信頼がおける、という特徴があります。

量販店は地域に根ざして営業をしているため、地域住民から悪感情を持たれることを恐れています。ですから、他と比べると無責任なサポート体制を取りにくいのです。

ただ、これはあくまでも全般的な傾向に過ぎず、量販店であってもサポートがおざなりなところがないとは言えません。

また、家電量販店は、最高のコストパフォーマンスを求める玄人肌のユーザーではなく、価格や性能よりもサポートを重視する、どちらかと言えば年配のユーザーをメインターゲットとしています。

実店舗に販売員を配置するとそれなりのコストもかかりますので、ネットで直接契約する場合よりも、経済的にお得になる可能性は低くなります。

訪問・電話勧誘等による代理店からの契約

回線業者でもプロバイダでもない業者からの売り込みは、「フレッツ光」の時代には比較的多く見られました。

今ではその数をかなり減らしていますが、完全になくなったわけではありません。この手の業者の場合、最大のデメリットは「信頼性に欠ける」という点になります。

契約後のサポート窓口が分散してしまいがちですし、代理店は技術スタッフのいない零細な業者も多いので、トラブル発生時に連絡をしても「回線業者かプロバイダに聞いてくれ」と投げられてしまう可能性が高まります。

小規模の業者の場合契約の絶対数が少ないため、他の方式では考えられないような独自の特典がつけられる可能性もなくはありません。

信頼性という面では、家電量販店経由の対極にあるような契約形式ですが、時に投げ売り状態の案件が出てくることがあるので、リスクを恐れない人には向いているかも知れません。

損な契約をしないポイント

ホームページなどでは、その契約プランのよいところだけをクローズアップして紹介しています。このため、無条件でキャッシュバックなどの大きな特典がもらえる、と誤解されがちです。

しかし、実際には特典をもらうためにはかなり細かい条件があるケースが大部分なのです。童話「注文の多い料理店」のように、使用者にあれこれ注文をつける業者というのも、確かに実在します。

特典目当てに契約をする場合、その特典をもらうための条件をすべてリストアップし、さらにその条件達成がたやすいものであるかどうかを、しっかり確認しておきましょう。

オプション加入なしで特典がもらえる

比較的高額のキャッシュバックでユーザーを釣るが、そのキャッシュバックを受けるためには各種のオプションに加入しなければならない、というパターンがあります。

これらのオプションに加入すると、月額料金はかなり高めになってしまいます。

業者側では、「いつでも無料で解除可能だから」と言ってきますが、解除するには特定の番号に電話をかけなければいけないなど、さらに細かい条件をつけるケースがあります。

酷い場合には、指定した電話番号がいつも話し中で、なんどかけても繋がらずオプション契約がずるずる続いてしまった、などという事例も報告されています。

特典が現金振り込みですぐにもらえる

キャッシュバックで最上のケースは、契約をしたらすぐ現金がユーザーの指定口座に振り込まれる、というものですが、実際にはこれはあまり多くはありません。

大抵の場合、キャッシュバック条件を満たすためには、連続して一定期間以上使い続けなければなりません。その間に支払う基本料金の合計は、キャッシュバック金額より多くなるのが普通です。

支払いがすぐでなくても、支払いまでの期間が短いに越したことはありません。

なので、キャッシュバックを特典とするサービスとの契約を検討する場合、キャッシュバックの権利を得るまでの期間がどれぐらいか、他業者と比べて長くないかどうかを確認する必要があります。

特典の申請方法が簡単

一般には、キャッシュバックというのは条件さえ満たせば業者側が自動的に支払ってくれるもの、というイメージがありますが、現実はそうではありません。

年金同様、権利を得た人が業者に定められた手続きで申請してはじめて振り込みが行われるというパターンが大部分なのです。

しかも、その申請方法が、特定の番号への電話や、指定したアドレスを使用してのメール送信など、「なんでここまで」と思うような細かいものになっているケースもあります。

ユーザーからすれば、特典を受け取るまでの障害や手続きは少ない方がいいに決まっているので、これらも事前にチェックできるものはチェックしておきましょう。

特典の支給時期・申請期間が明記されている

業者によっては、キャッシュバックの権利が発生してから、一定期間内に申請しないと、権利そのものが無効になる、としているところがあります。

また、申請を行ってから振り込みとなるまでの期間について、目立たないところにしか記述していないケースもあります。

これらを明示していないと、総務省や消費者保護センターから指導を受けたり、ペナルティを課されたりするので、さすがに全く表示がない、ということはありません。

しかしできるだけ目立たない場所に書いて、契約者のミスを誘おうとするケースはありますので、これもしっかりチェックする必要があります。

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